上海、平壌の市民とともに立ち上がろう
グローバリストの支配に闘いを挑む最前線
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Read the original English version:
The Globalists have Launched a New Offensive against the Citizens of the Earth.
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, August 08, 2022グローバリスト達は、地球上に住む人々に対して新たな攻撃を開始しました。グローバリスト達は、最も狡猾な方法で、文化、人種、習慣を利用して私達を分断させようとしています。この目的は、世界経済フォーラム(WEF)のような犯罪シンジケートを打倒し、解体することに特化した同盟、連合、さらにはコミュニティまでも形成できないようにさせ、市民達の連帯を妨害することです。世界経済フォーラムはグローバルガバナンスを掌握し、ますますその支配力を国や地方政府にまで猛然と拡大させつつあります。
民間の投資家が雇ったこの影の傭兵は、私達の間でも高い教育を受けた人々に賄賂を贈り、人々をそそのかすことによって、このような所業を行ってきたのです。抜け目のない人達は、高額な対価を得て、悪に対して目をつぶる方が得策であるということをよく分かっているということです。
一方の側である想定上の「西側」と他方の側であるロシア、中国、北朝鮮、イランとの間に「偽」の世界大戦を作り出すと同時に、これらの全ての国、さらには、世界の全ての国の経済的・政治的システムを操作し、支配しようとする現在の試みは、その規模において前例のない、卑劣で巧妙な計画であると言えるでしょう。
しかしながら、そのような絶対的な支配の計画は、歴史上、新しいものではないということは確かであり、単にAI、スーパーコンピューター、CTVカメラ、5G、低軌道衛星、ドローン、そして国境を持たない武器と化したメディアエンターテインメント複合体を使用したものに移り変わったにすぎません。
皆さんがそのような大それたことをするような悪人や、自己中心的な人はいないと思うなら、残念ながら、それは大きな間違いです。
「偽」の世界大戦を生み出すための最初のステップは、ロシアをウクライナに侵攻させるためにとられた(今も機密でありアクセスできない)作戦行動から始まっているのです。
この作戦は長期的かつ複雑であり、米国、ドイツなどのNATO加盟国、その他の国々、そしておそらくはロシア国内の一部派閥も関与していたことは明らかです。ロシアは、世界経済フォーラムとその影の支援者たちの犯罪的なアジェンダに立ち向かってはいませんでした。むしろ、プーチン大統領はこれらのグローバル組織の仲間でした。しかしながら、キエフで運命の分かれ道がありました。そして今、ロシアは今回の襲撃を受けて、WHOからの脱退をはじめとして、グローバル・ガバナンス・システム全体の解体に向かって動き出しているのです。
対話の余地はもう残されていません。ドイツと日本をはじめとする欧州、アジアの国々は、軍事予算と国内の監視体制を抜本的に強化し、核兵器を保有する国の数は今後10年間で簡単に倍増する可能性があるのです。だから、同じように、核兵器の総数も倍増する可能性があるのです。要するに、油断のならない政治家達がそこまでのことを意図していなかったとしても、私達は世界大戦の危機に直面しているのです。
ウクライナへの侵攻の後、目に見えない力によって上海でロックダウンが発生しました。これは大富豪達によって計画されていたものであり、多額の報酬と引き換えに実行されたと見て間違いないでしょう。
上海は監獄となり、特殊部隊はCOVID-19という偽の名目で人々を家に閉じ込め、人々を飢餓におびえさせるようになりました。
全世界に向けて、明確なメッセージが発信されたのです。
もちろん、これまでにも民間の投資家や多国籍企業が上海を支配してきたのは事実です。今回異なるのは、超富裕層を除いた全ての人々がロックダウンされたということなのです。
大手企業系列のメディアは、上海のストーリーをあり得ないほど歪めました。大手企業系列のメディアは、上海を牛耳ったのは寄生虫のような大富豪家達ではなく、むしろ「左翼」、「社会主義」によるものだ、そして何よりも、血で汚れた「中国共産党」によるものだと発表したのです。
「西側」の大手企業系列のメディアは、李克強首相が地方政府を支援し、COVID-19のロックダウンに反対している一方で、現在「共産主義者」として赤いレッテルを貼られた習近平国家主席が全体主義のゼロコロナ政策を推進し続けていることを嬉々と伝えています。
おそらく習近平は、国内外のグローバリストが扇動したロックダウンの責任を押し付けられ、李は西側が手を組める英雄的人物に祭り上げられているのです。グローバリスト達が自分たちの痕跡を慌てて隠している間に、李は、グローバリスト達の勢力下に入りつつあるということなのです。
グローバルファイナンスは上海でこの悪夢を生み出し、それを社会主義のせいにしました。その結果、現在グローバルファイナンスによって完全に支配されている国である米国、英国、そして日本では、市民は、「自分達は自由であり、中国は独裁的な共産主義国家である」と信じ込まされています。
政府がグローバルファイナンスを支配し、富を再分配し、労働者を保護する役割を果たす「社会主義的な」体制は、独裁国家として馬鹿にされ、否定されることになります。
右翼のブロガー達は、欧州、オーストラリア、米国などの先進的な白人諸国が、アジア人によって作り上げられた致命的な計画によって人口減少の標的になっているという、レポートやグラフを発表しています。
この戦争が白人に対するものであるかどうかは疑わしいですが、その視点を裏付けるために提供される統計データ(本物かどうかは別として)は、階級戦争を人種戦争と誤解させるように流布される可能性があります。実際に、第二次世界大戦ではそれが起こりました。米国には、1850年代にさかのぼれば、人種戦争の影に階級闘争を隠すという古い伝統があります。
同様の戦略は、公然に「西側」のもう1つの敵となっているイランでも用いられています。イランは大抵の国々よりもグローバリストの攻撃に対して上手に抵抗していましたが、今では食料の購入に生体認証ID、つまり、デジタルパスポートを義務付ける最初の国として紹介されるまでになっています。
グローバリストの工作員は、イランを取り込む手段として、貧しい人々や無力な人々を対象にこの政策を推進しています。それはまた、反グローバリストの右派、つまりグローバリストからのキックバックを受け、偏った人種差別的な方法でグローバリズムを攻撃している人達が、イランは敵であり、非キリスト教的に国民を独自に虐待していると主張する機会にもなっているのです。
最後に、朝鮮民主主義人民共和国があります。この国は、COVID-19詐欺に最も長く抵抗し、国民がこの空想上の病気に感染したことを発表したり、ワクチン、社会的距離、マスクなどの医療兵器システムを支持したりすることを、拒否し続けました。
その後、2022年5月12日、北朝鮮の金正恩委員長は、自国でCOVID-19、特に、馬鹿げた変異株であるオミクロン株の感染者が発生したことを突然発表し、平壌がロックダウンの対象になると宣言しました。
発情期にあるハイエナのように、大手企業系列の新聞社はこの捏造された危機に嬉々として飛びつきました。
私達が何が起こったのかを知る前に、北朝鮮人は愚かなマスクを着用し、役立たずで危険な消毒剤を至るところにまき散らし始めました。
北朝鮮は、世界経済フォーラムや超富裕層向けの他のグローバリスト機関を運営している勢力と同じ、裏の勢力の攻撃を受けています。北朝鮮は理想的な国ではありませんでしたが、かつてはこの買収に抵抗することができました。しかし、今ではもはやそうすることができません。おそらく、平壌の意思決定者は脅迫され、買収されたのでしょう。同じことが他の全ての国でも起こりました。
特筆すべきことは、韓国がマスクの着用要件を緩和し、レストランやショップのワクチンパスポートを廃止したのと同じタイミングで、北朝鮮がCOVID-19の取り締まり始めたことです。この一連の出来事は偶然とは言えないでしょう。
予想通り、大手企業系列のメディアは、これらのイデオロギー的に異質な国々が、開放的で、合理的且つ民主的な「西側」とは対照的に、極端なCOVID-19対策で人々を抑圧していると報道しました。
この計画は中国、北朝鮮、イランに対して、全体主義のイメージを植え付けることです。この瞬間にも大富豪家達は、テレビ、インターネット、学校や研究機関を通じた、CCTVカメラ、ジオフェンシング、5Gによる徹底したターゲット広告を使って、米国、ドイツ、イスラエル(および他の国々)の民間技術企業によって支配されている「西側」諸国で技術専制政治の基盤を築いています。
つまり、新自由主義思想に抵抗した国々は、結果として全体主義の元凶とされているのです。これは、プロパガンダの専門家達による巧妙な仕業であると言えるでしょう。
その渦中において、彼らは企業国家によっていつでも運用を停止することができるデジタル通貨、スマートシティ、そして、スマートカーを私達に強引に推奨しています。これらは、私達を家の中に囚人として閉じ込め、常に監視の対象とすることを可能にしているのです。
シンディ・ナイルズ氏の言葉を借りれば、「地獄への道は、持続可能な開発目標(SDGs)で舗装されている」のです。
つまり、私達はグローバリストの乗っ取りに断固抵抗して、平壌、上海の市民と一緒に立ち向かわなければならないということです。私達は、仲間である犠牲者達を侵略者として扱うように私達を信じ込ませようとする大富豪家の自己陶酔的なレトリックを決して許してはなりません。
地域単位で代替的な臨時政府を形成すると同時に、企業のファシズムに対抗する「グローバリスト」ではない国際的な同盟を形成しない限り、グローバリスト達を打ち負かすことはできないのです。
大富豪家達は、私達が共通の目的のために地球の全ての国で志を同じくする人々を連帯させれば、自分達に勝ち目はない、ということを知っています。大富豪家達は、地球上の過激な構造改革を実行するために、私達を混乱させ、分裂させ、可能な限り多くの公人を脅し、買収しようとします。そして、大富豪家達は、その目的のためなら、幾らでもお金を支払うでしょう。
グローバリストの陰謀の一部として、意図的に敵へと仕立て上げられた国々の国民に手を差し伸べることは、私達の戦いを有利に進めるための、非常に重要な戦略です。
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Emanuel Pastreich served as the president of the Asia Institute, a think tank with offices in Washington DC, Seoul, Tokyo and Hanoi. Pastreich also serves as director general of the Institute for Future Urban Environments. Pastreich declared his candidacy for president of the United States as an independent in February, 2020.
He is a regular contributor to Global Research.